大阪ビジネスパークにて「災害時行動確認訓練」を実施しました

大阪ビジネスパークでは、2025年10月22日(水)、南海トラフ巨大地震の発生を想定した「災害時行動確認訓練」を実施しました。
本訓練は、情報伝達を中心とした《第1部》と、防災備品の実動確認を行う《第2部》の二部構成で行い、
特に第2部では、現場運用を意識した実践的な訓練を実施しました。

■第1部：情報伝達訓練

第一部では、オンライン上で地震発生後の状況（震度6弱・平日昼間に地震が発生し、揺れにより建物内の安全が確保できず屋外へ避難している状態）をシミュレーションしながら、無線機や防災システムを用いた情報伝達訓練を実施。
通信環境が制限されることを想定した上で、迅速かつ正確な情報の共有体制を確認しました。
エリア内の状況を画面上でシミュレーションしながら、以下の情報伝達訓練を行いました。
・本部⇔防災担当者間の無線連絡
・防災システムを活用した情報配信

通信障害や公共交通機関の停止など、実際に予想される制約を踏まえた検証により、
災害時に必要な判断と伝達の手順を確認しました。

■第2部：防災備品搬出・組立訓練（メイン）

続く第二部では、実際にツイン21アトリウムにて、「テントの設営」および「災害用組立式トイレの設置」 を実動訓練として実施。
限られた資機材を用いていかに迅速に環境を整えられるかを複数グループに分かれて訓練しました。
実働訓練を通して、手順の確認だけでなく、「誰が・何を・どの順序で」行うのかをその場で判断することの重要性を再認識する貴重な機会となりました。

各グループが手順を確認し合いながら組み立てを進めることで、リアルな検証と課題発見に繋がりました。

また、備品の配置位置や動線上の安全確認などもあわせて行いました。

本訓練を通し、単一の建物内で防災対応を完結させるのではなく、「ビル間で共助する」という視点の重要性が改めて浮き彫りとなりました。複数のビル・企業が近接しているOBPだからこそ、災害時における情報の横断的な共有、資機材の相互活用、人材協力体制の構築が、被害軽減に直結します。
今後もOBPエリア全体での共助体制を高め、実効性のある防災力向上に取り組んでまいります。